ソーシャルメディア（SNS）の活用と運用コスト

今回は、ソーシャルメディア（SNS）の活用と運用コストについてお伝えします。

Webマーケティングの分野でもソーシャルメディアの活用、つまりFacebookやX（Twitter）、Instagram、Google+（2019年4月に廃止）に代表されるSNSを活用してWeb集客を行うことが有効であるという旨の風潮になってきました。

しかしながら、こうしたソーシャルメディアを活用する場合、初期費用は無料であるものの、その運用にはコストがかかります。Webマーケティングの一環としてソーシャルメディア・SNSを利用するのであれば、その費用対効果も検討しなければなりません。

また、こうしたソーシャルメディア（SNS）を使ったWebマーケティングは、費用対効果の面で「相性の良い業種」と「相性の悪い業種」があります。このため一元化してソーシャルメディア活用、SNS利用がWeb集客に有効的であると考えるのは早急です。

マップ情報とSNSだけで十分では？確かにHPは要らないかもしれない 正直に話そう小さなお店のWeb集客のリアル

SEOに配慮したページの活用によるSEM（サーチエンジンマーケティング）、そして近年普及してきたソーシャルネットワーク、ソーシャルメディアの活用によるソーシャルメディアマーケティング、ソーシャルメディア販促、これらは、どちらか一方に偏ること無く、相乗効果を生み出すようにうまく活用する必要があります。

• SEOに配慮したページの活用によるSEM
• ソーシャルメディアの活用によるソーシャルメディアマーケティング

WordPress（ワードプレス）などのCMSを導入したホームページ制作（ウェブサイト制作）や追加のウェブページ制作などは、われわれWeb制作会社（ホームページ制作会社）にご依頼されるケースが想定されますが、FacebookやX（Twitter）、Instagram、Google+などのソーシャルメディアの活用は、アカウント取得が無償のため導入しやすく、また「無料感」が強いものになっています。

しかしながら、こうしたソーシャル運営には必ず手間の分だけコストがかかります。そこで今回はこうしたソーシャルネットワークでのメディア配信にかかるコストについて考えていきたいと思います。

ソーシャルメディア（SNS）の運用コスト

ソーシャルメディア（SNS）運用に関しては、「全く費用がかからない」というわけではありません。

ユーザーとの関係性を築きながら認知を拡大できるSNSは、重要なマーケティングツールのひとつです。ホームページによる集客においてSNSの活用は重要な要素となっており、特に中小企業にとっては広告予算に大きな制約がある中、無料で始められるためたくさんの企業でSNSの活用、SNS集客が実施されています。

誰でも気軽に無料ではじめられることが特徴的なSNSですが、全てのコストがゼロというわけではなく運用コストをしっかりと見極める必要があります。

初期のアカウント取得やページ作成は無料のものがほとんどですが、初期段階の各種設定やそのソーシャルネットワークでの投稿配信など、ソーシャル運営には時間や労力がかかるため、コストがかかると考えることができます。

運営に関しては必ずコストがかかる

事業オーナーなどが運営される場合でも、ソーシャルメディア運用にかかる、その時間と手間暇を考えれば、その分だけ人件費換算することができます。

スタッフの方がソーシャルメディア運営を担当されている場合は、そのスタッフの方の人件費が運用コストになります。

つまり、ソーシャルメディアの活用自体は無償ですが、メディア運営に関しては必ずコストがかかります。

さらに、例えばソーシャルメディア活用の具体策を調べるにあたっての書籍購入の実費や、インターネットで調べている間の人件費も運用コストになります。

ソーシャルへの投稿などだけでなく、投稿に対する他のユーザーからのアクションへの返信などを含めると、その作業・対応にも時間と労力を費やします（しかしながら反応があることは良いことです）。

ソーシャルメディア・SNSの強み

SNSの最大の強みは、リアルタイムで人の感情に届く点と情報拡散力です。ホームページは主に検索を通じて情報を探す人が訪れますが、SNSはユーザーの関心や習慣に応じて情報が自動的に届くという特徴があります。こうした特性を捉えた上で、自社の投稿がどのような集客効果をもたらすのかを検討していくことが重要です。

ただコスト面で考えるとSNS集客は短期的な効果はありますが、ホームページのような中長期的で安定した効果は見込めないため、運営コストを考えて費用対効果を意識していく必要があります。

投稿配信や写真の用意などにコストがかかる

固定的なホームページの場合は、一度作ればそのまま効果を待つだけになりますが、ホームページ内のオウンドメディア運営と同様に、ソーシャルメディア運用も常時定期的なメディア投稿配信が必要になります。

こうしたメディア配信が停止すると、ソーシャルのフォロワーからは「運営が停止している」という印象を持たれてしまうため、Webマーケティング効果を狙う場合はマイナスに働いてしまう恐れもあります。

こうした投稿配信にはもちろん手間がかかるため、その分だけソーシャルメディアの運営コストとして換算しておく必要あります。

そして、SNSアカウント上で写真の投稿などをする場合には、投稿用の写真の撮影や加工などの手間も必要になります。

ソーシャル運営者として専属のスタッフの方に依頼する場合、こうした作業の時間の分だけコスト換算しておく必要があるでしょう。

ソーシャルメディア・SNSの集客効果の変動

基本的に運営自体は無料で行うことのできるソーシャルメディアですが、一時期Facebook集客やTwitter集客が注目されたときと現在ではその効果自体が変動しています。

FacebookやX（Twitter）、Google+、そしてInstagramやLINEなどのソーシャルメディアの実質的なユーザーの利用率の変動や、それぞれのSNS内での投稿への取扱の変化などがWeb集客効果に影響を与えます。

例えば、Facebookの投稿のリーチに関する取扱の変化などが挙げられます。

ソーシャルメディア配信が最新順で全て表示される仕組みのみだったものが、「ハイライト機能」などが実装されした後では、ソーシャル配信自体がそもそもユーザーに届いていないという可能性も出てきます。

Facebookの投稿リーチ数 すべての友達には投稿メッセージが届かない

SNSの成熟とともに徐々に効果が薄れていく可能性がある

また、例えばX（Twitter）であれば、たくさんのフォローを集めた場合でも、フォロワー自体の実質利用率も変動し、かつ、フォロワーがフォロー対象を増やした場合は、ホスト（ツイート）がタイムライン上で実質的に表示される確率は相対的に下がります。

ソーシャルメディア自体の流行もありますし、ユーザーのリテラシーの成長によって、SNSの成熟とともに徐々に効果が薄れていく可能性もあります。

こうしたようにソーシャル活用の方法はある程度の流れがあるものの効果は非常に流動的であることをある程度把握しておいたほうが賢明と言えるでしょう。

リターンベースでコストを検討する

ソーシャルメディア（SNS）活用を考える上で最も大切なのが運用コストに対するWebマーケティング効果、つまりリターンです。

通常の経営における広告を考えたとき、複数の店舗や事業所があった場合は、一つの施策に対する効果の恩恵が複数になるため一事業所あたりのコストは数に応じて安くなっていきます。

それと同じようにソーシャルメディア運用も、アカウント作成等は無料で投稿の配信にかかるコストしかかからないものの、そのWeb集客効果の恩恵を受け取る対象の数が大きいほど、費用対効果を高めることになります。

ソーシャルメディアの運営者が一人で、その効果を受ける対象が1ヶ所であるよりも、複数である場合は、Webマーケティング効果のリターンベースで考えた場合は効率的です。

一人の運営者の配信を企業内部で活かす

もちろんソーシャルメディア（SNS）は、一人ひとりのユーザーの結びつきが強く、個人が個人に対して訴求していく効果が高い媒体です。

一人の運営者でソーシャル運営を行うことでコストを下げながらも、企業内部のスタッフの個人アカウントで再シェアを行うことで、配信の二次利用、波及効果によるWebマーケティング効果増大を図ることができます。

こうした仕組みを活かせば、数の原理としてまた違った側面で効果の恩恵を広げることができます。

投稿リーチ減少とソーシャル広告

先の「ソーシャルメディアの集客効果の変動」でお伝えしていますが、FacebookやX（Twitter）などのソーシャルメディア集客が注目を浴び、それからしばらく経った近年、SNS側から意図的な投稿のリーチ数の絞込が行われています。

つまり、以前であればフォロワーに確実に届いた投稿が、SNS母体のアルゴリズムによって締め出され、ほとんどの投稿があまりユーザーに見られていないという現象が起こっています。

こうしたものを補うものとして、Facebook広告やX広告（Twitter広告）など、各SNS内のソーシャル広告を利用するという方法がありますが、そうした広告を利用するのであれば広告費用もコストに計上する必要が出てきます。

以前ほどソーシャルメディアのWebマーケティング効果が出なくなった近年、広告費用を受け入れるのか、別の方法を選択するのかを迫られていると言っても過言ではないでしょう。

ソーシャル活用の効果が現れるまでの時間

ソーシャルメディアの発信の対象は、FacebookやX（Twitter）、Instagram、Google+などの自社アカウントをフォローしているユーザーであり、このユーザーは、顧客であったり、見込み客といった客層になります。

ソーシャル活用の際、製品やサービスの広告ばかりの投稿は、あまりよい印象をもたれません。個人的な結びつきの強いSNSで広告的な配信ばかりを行うと、そのアカウントでの投稿を非表示にしたりといったように、根本的なリーチを遮断されていく可能性が高まります。

SEOとソーシャルメディア ウェブ上での異なるターゲット

ソーシャルメディアのフォロワーは、顧客層であったり、顧客層と関連するユーザーであるため、PR的な要素が強く、効果はジワジワしたものになります。ユーザー間の関連性を強めて行うタイプのマーケティングであるため、広告のような即効性はありません。

またリスティング広告などのように、すでに製品やサービスにニーズを持ったユーザーを対象としたものではないため、マーケティング効果としては、即効性はあまりないかもしれません。どちらかと言うとゆっくりとニーズを喚起していくようなマーケティング方法になります。

ソーシャルメディアはPR的な特性がある

どのようなパターンでも同じですが、広告は瞬間的に効果が現れるものの、ブランディングを含めたPR活動に関して言えば、その施策の効果が現れるまでには相当のタイムラグあります。

ソーシャルメディアは、フォロワーへのダイレクトな発信にはなりますが、単発で終わるものではなく、良好な関係性を作ったりそれを維持発展させていく、と言った目的に適しています。

ソーシャルの活用は、こういったPR的な特性があるため、その効果はアクセス向上だけでは判断できない面があり、遅れて効果が現れるため、実際の販促効果を計測しにくい点があります。

この点は、Google、Yahoo!などの検索エンジンを利用したSEMであれソーシャルメディア販促であれ、同様になります。

SEM、ソーシャルメディアマーケティングは、「施策を行って即時に効果」ということはほとんどありません。

数日ということもおそらくありません。

ソーシャルメディアの活用はフォロワー数増加なども加味して、数ヶ月から数年のスパンで長期計画を立てる必要があるでしょう。

SNS投稿の効果を高めるためのOGP設定

ホームページ（ウェブサイト）の記事をSNSでシェアする時に少し工夫して最適化することで投稿の効果（主にCTR）を高めることができます。その工夫のひとつがOGP設定です。

OGP（Open Graph Protocol）設定は、FacebookやX（旧Twitter）などのソーシャルメディアで記事が共有された際、表示される「顔」を決めるための重要な設定です。この設定を適切に行うことは、投稿のクリック率を大きく左右します。

設定をしないままSNSシェアをするとSNSのプラットフォーム側がホームページのHTML情報から適当な画像や文章を自動で選び出してしまいます。その結果、記事内容とは無関係な画像が表示されたり、タイトルの途中で切れてしまったりと、伝えたい魅力が半減してしまうかもしれません。せっかく面白い記事を作っても、その入り口でつまずいてしまうのはもったいないことです。

OGPで設定できる要素には、記事のタイトルを示す「og:title」、簡潔な説明文の「og:description」、そして最も視覚的に影響力の大きい「og:image」などがあります。

特に「og:image」でアイキャッチ画像を指定することは、多くの人の目を引くために非常に重要です。画像サイズや比率もSNSごとに推奨がありますので、そちらも意識しましょう。

適切なOGP設定によって、SNSのタイムライン上で記事が他の情報に埋もれることなく、意図した通りの美しい見た目でユーザーに届きます。これは、ホームページへのアクセス数を増やし、ひいては事業の成果に貢献するための、最初の一歩として大切な作業であると言えます。この設定を丁寧に行うかどうかで、日々の発信効果に大きな差が生まれるでしょう。

SNSシェアが楽しくなる！OGP設定で差をつける方法とSEOとの意外な関係

タイムラグがあるからこそ運用コストを意識

ソーシャルメディア（SNS）は、導入にコストがかからないものの、その運用には手間暇がかかります。そしてそれは人件費に換算されるものになるためソーシャル運用のコストとして考えることができます。

ソーシャルメディア活用に限らず、PR活動は投資的な性質があり、広告のようには施策に対しての効果が純粋に比例はしません。植物への水やりに近いような性質があります。

「土の中に種を埋めて、毎日水をやる」といった行動を行ったとしても、すべての種が発芽するかはわかりません。

しかし水をやらないと、どれも発芽することはない、というイメージです。

そして、芽が出てきていなくても、地中には出てきていないだけで地中で発芽している可能性もあります。

それだけの期間、「水をやる」ということに対するコストを意識して、継続してソーシャルメディア運営をしないと、芽が出る前に枯れてしまいます。そしてすべてが空振りになる可能性もあります。

ソーシャルメディア活用を含めたオウンドメディア運営、コンテンツマーケティングは、長期運営のコストを意識してから運営していく必要があるでしょう。

ショート動画時代の到来と二極化するSNS運用コスト

近年、ソーシャルメディアの環境はかつてないほどの大きなパラダイムシフトを迎えています。これまで主流であったテキストや静止画を中心とした運用から、ショート動画を活用したSNS運用へと主戦場が完全に移り変わっています。この変化は単なる若年層の流行ではなく、各SNSプラットフォームのアルゴリズムや、ユーザーの情報消費行動そのものが根底から変わってきていることを示しています。ホームページ（ウェブサイト）への集客を目的としたマーケティング施策としてSNSを捉える場合、こうしたプラットフォーム側の仕様変更やコンテンツ形式のトレンドを正確に把握しておくことが非常に重要です。

ここでは、ショート動画が徹底的に優遇される現在のSNS環境の実態とそれに伴って高騰する運用コスト、そして事業の目的に合わせた適切なSNS運用のあり方について詳しく解説していきます。

プラットフォームのアルゴリズム変化とショート動画の優遇

現在の主要なSNSプラットフォームは、こぞってショート動画コンテンツを優先的にユーザーのフィードへ表示する仕様を採用しています。この背景には、SNS業界全体を取り巻く激しいユーザー獲得競争と、可処分時間の奪い合いが存在しています。

アクティブユーザーの分散と動画プラットフォームの台頭

かつてはテキストや静止画の投稿を継続するだけで、一定数のフォロワーや新規ユーザーに情報を届けることが比較的容易でした。しかし、TikTokをはじめとする短尺動画に特化したプラットフォームが世界的に爆発的なシェアを獲得したことで、状況は一変しています。多くのユーザーのアクティブな時間が、こうした新しい動画プラットフォームへと分散しました。これに強い危機感を抱いた既存の主要プラットフォームも、対抗策として縦型のショート動画機能を次々と実装し、内部のアルゴリズムを動画優先へと大きく舵を切っています。その結果、システム側が意図的に動画コンテンツの露出を増やし、ユーザーのアプリ滞在時間を限界まで伸ばすような調整を行っています。

テキストや画像ベースの投稿におけるリーチの劇的な低下

このようなアルゴリズムの根本的な変化により、従来通りのテキストや画像をベースとした運用では、過去と同じような労力をかけてもユーザーの画面に届きにくい環境になっています。動画コンテンツが次々と自動再生される没入感の高いフィードの中で、動きのない静止画や文字だけの投稿はスクロールの手を止める要素に乏しく、すぐに流されてしまいます。より専門的には、インプレッション（表示回数）そのものがプラットフォーム側によって厳しく抑えられてしまう傾向にあり、純粋な文章の質の高さや画像の美しさだけでは、新規層へのリーチを獲得することが極めて困難になっています。テキストや画像での運用が全く無意味になったわけではありませんが、新規開拓という視点においては、以前と比較して圧倒的に不利な戦いを強いられることになります。

動画を中心としたSNS運用の高いハードルと費用対効果

アルゴリズムが動画を優遇している以上、新規集客を狙うのであれば動画配信へ移行することが現在のセオリーとなります。しかし、動画コンテンツの継続的な制作には、静止画やテキストとは比較にならないほどの莫大な労力と専門性が要求されます。

企画・撮影・編集にかかる莫大な制作コスト

1枚の写真を撮影して短い文章を添えるだけの投稿であれば、社内のスタッフが通常の業務の合間にスマートフォンひとつで完結させることも可能でした。しかし、何千ものコンテンツが流れる中でユーザーの指を止める魅力的なショート動画を作成するためには、最初の1〜2秒で強い興味を惹きつけるための緻密な台本や企画構成が必要です。

さらに、適切な照明や音声環境での撮影、テンポの良さを限界まで追求した無音対策としての細かなカット編集、スマートフォンの小さな画面でも読みやすく視覚的に訴えかけるテロップの配置やタイポグラフィの調整、著作権を完全にクリアしたBGMや効果音の選定など、気が遠くなるほどの膨大な工程が発生します。

これらを社内で内製化するには担当者のリソースを完全に奪うことになり、外部の映像制作会社へ委託する場合には高額な外注費用が毎月発生します。

動画配信は、制作にかかる物理的および金銭的なコストが極めて高い手法と言えます。

月額数十万円のコストを回収できる分野の限定性

動画制作を外部に委託し、月額数十万円規模の本格的なSNSショート動画運用代行を利用したとしても、その投資に見合う利益を確実に出せる事業分野は非常に限られています。より専門的には、顧客単価が極めて高い商材や、視覚的なインパクトで全国から衝動買いを誘発しやすいアパレルやコスメ、あるいは広域から集客可能な独自のエンターテインメント施設などでなければ、毎月の高額な固定費をペイすることは困難です。

地域密着型の店舗や、堅実なBtoBサービスを提供する企業が、単なる認知拡大のためだけに毎月多額の費用を投じても、最終的なお問い合わせや売上アップには直結しにくいのが現実です。費用対効果を厳格に見極めず、流行に乗ってショート動画運用へ多額の予算をつぎ込むことは、事業の存続を脅かすリスクを伴います。

SNSショート動画運用の費用対効果 月額数十万のコストを回収できる限られた分野とは（株式会社ワンダーフォーサイト）

SNSを中心としたマーケティングに求められる覚悟

このような過酷な環境下において、SNSを中心としたマーケティングで新規集客を成功させるためには、大掛かりな費用を投じて本格的に動画配信を中心とした運用を行う必要性が出てきています。

片手間で作成したような中途半端なクオリティの動画を散発的に投稿しても、膨大な予算を投じている競合他社やプロのクリエイターの高品質なコンテンツに競り勝つことは決してできません。事業としてSNSにリソースを集中させるのであれば、それ相応の覚悟と確固たる予算枠を確保し、戦略的に品質の高い動画を量産していく専任の体制構築が求められます。

これは、初期投資を抑えて手軽に始められるという、かつてのSNS運用最大のメリットが完全に薄れ、本格的なメディア運営と同等かそれ以上の維持コストがかかる時代になったことを意味しています。

目的から逆算する運用スタイルの選択とホームページの役割

新規集客のハードルが劇的に高まったSNSですが、すべての事業者が無理をして高コストな動画運用に踏み切る必要はありません。SNSを運用する目的をどこに置くかによって、最適なアプローチは全く異なります。

既存顧客やリピーターとのつながり維持という役割

不特定多数の新規ユーザーへリーチすることは難しくなりましたが、すでに事業の存在を知っている既存顧客や、過去にサービスを利用したことのあるリピーターとのコミュニケーションツールとしては、依然としてテキストや画像の投稿も高い効果を発揮します。

すでにフォロワーとして定着し、ブランドへの理解があるユーザーに対しては、日々のちょっとしたお知らせ、休業日の案内、スタッフの何気ない風景を写真と文章で伝えるだけでも、十分につながりを維持することができます。親近感の醸成やブランドへの愛着を高める、あるいは忘れられないように定期的に接触するという点においては、これまで通りの低コストなテキスト・画像ベースの運用スタイルでも大きな問題はないかもしれません。重要なのは、SNSを通じて誰に対して情報を届けたいのかというターゲットの明確な設定です。

ホームページ（ウェブサイト）を軸とした全体戦略の再構築

SNSでの新規集客が完全な資本力勝負、リソース勝負になりつつある現在、改めて自社のホームページ（ウェブサイト）を軸としたWebマーケティング全体の設計を見直す時期に来ています。莫大なコストをかけてSNSで動画を配信し続けることが事業の規模感や方向性に合わない場合は、無理に流行りのSNSプラットフォームへ予算を注ぎ込むべきではありません。

検索エンジン経由で安定した集客を見込めるSEOへの投資やホームページ（ウェブサイト）内の質の高いコンテンツ作成へ予算を回す方が、アルゴリズムの急激な変化に左右されない長期的な資産形成としては賢明です。SNSはあくまで既存顧客向けのサポート窓口やロイヤリティ向上のツールとして割り切り、新規集客の中核的な役割は充実したホームページ（ウェブサイト）や精度の高いWeb広告に担わせる。このように各ツールの特性を理解し、役割分担を明確にして連携させることが、今後の事業運営における最も堅実で効果的なWeb集客戦略となります。

広告費をムダにしない！LPで効果を出すSNS集客の秘訣

マップ情報とSNSだけで十分では？確かにHPは要らないかもしれない 正直に話そう小さなお店のWeb集客のリアル

（初回投稿日 2016年2月2日）