今回は、求人媒体に依存しない「自社採用システム」の構築 Googleしごと検索・Indeed・SNS・動画を駆使しミスマッチを0にするための「選別」の設計図ということで、採用活動を強化するための仕組みについて触れていきます。
多くの経営者が「人が来ない」と嘆きながら、求人媒体という「他人の財布」に安易に現金を注ぎ込んでいます。これは経営における思考停止状態かもしれません。なぜ、自社の城に人を招き入れるのに、他人の門を通行料を払って通らねばならないのでしょうか。そこに構造的な非効率性があることに気づかない限り、いつまでたっても組織は強くなりません。
媒体に高い掲載費を払い、来るかどうかも分からない応募者を口を開けて待つ。そんな博打のような採用戦略は、今すぐ終わらせるべきです。
現代には「Web」という論理的な武器があります。Googleしごと検索、Indeed、SNS、動画コンテンツ。これらを駆使すれば、中間業者を排除し、自社の哲学に共鳴する「同志」だけを選別して集めるシステムが構築可能です。 これから公開するのは、情や運に頼る曖昧な話ではありません。冷徹なまでの計算と合理性に基づいた、ミスマッチをゼロにする「自社採用システム」の設計図です。
数字と論理で組織を守る覚悟のある方だけ、読み進めてください。
なぜ、求人には「欲しい人材」が来ないのでしょうか?

多くの経営者が、採用活動において「運」や「タイミング」、あるいは「媒体の知名度」に依存しすぎています。高い掲載費を払って有名な求人情報誌や大手求人サイトに掲載し、ただ待つ。その結果、集まるのは条件面だけを見てやってくる「質の低い応募者」ばかり。面接のドタキャン、早期離職、そしてまた掲載費を支払う……この「疲弊のループ」に陥っている企業が後を絶ちません。
しかし、断言します。採用の失敗は運のせいではありません。それは「構造的な欠陥」です。
私たちは、Webで売上を作る仕組みを提供していますが、この理論はそのまま「採用」にも当てはまります。求人媒体に依存せず、Googleしごと検索やSNS、そして動画を活用して、自社の哲学に共鳴する人材だけを「選別(フィルタリング)」し、「集客(マーケティング)」するシステムは、論理的に構築可能です。
ここでは、既存の求人市場で非効率になることがないように、ミスマッチを限りなくゼロにするための「自律型採用システム」の設計図を技術的な裏付けと共に公開します。
条件で釣られた人材は、条件で裏切ります
「給与25万円以上」「残業なし」「アットホームな職場」。 求人媒体の定型フォーマットに従って、このような「条件」や「耳障りの良い言葉」を並べていないでしょうか。
厳しい現実をお伝えします。条件で釣った人材は、必ず条件で裏切ります。 なぜなら、彼らの判断基準は「自社よりも楽か、給料が高いか」という相対評価だけだからです。より良い条件の会社が現れれば、彼らは躊躇なく転職します。それは彼らが悪いのではなく、条件でしか訴求しなかった企業の「マーケティングミス」であり、ターゲット設定の誤りです。
採用の失敗は「運」ではなく「確率論」の問題です
売上が上がらないのが営業マンの気合い不足ではなく「集客の仕組み」の問題であるのと同様に、良い人材が来ないのは「採用の仕組み」の問題です。
求人媒体という「他人の土俵(プラットフォーム)」で戦う限り、資金力のある大手企業や、条件の良いライバル企業と比較され続けます。その構造の中で戦うこと自体が、統計的に見て「負け戦」なのです。必要なのは、他社と比較されない、独自の土俵(自社採用システム)を構築することです。
採用活動=マーケティング活動。「自社のファン」以外は採用してはいけません
顧客を選ぶことが重要であるのと同様に、従業員も選ばなければなりません。 これからの時代に必要なのは、「誰でもいいから来てほしい」という弱気な姿勢(マスマーケティング)ではなく、「私たちの理念に共感し、共に戦える同志以外は来なくていい」という強気なフィルタリング(ダイレクトレスポンスマーケティング)です。
それを実現するのが、これから解説するWeb技術と行動心理学を融合させた「自律型採用システム」です。
採用における「境界線理論」とフィルタリングの重要性

私たちは「境界線理論」を重視しています。これは、自社にとって有益な存在と、害をなす存在(構造的な痛みをもたらす存在)との間に明確な線を引くことです。採用において、この境界線が曖昧だと、組織は内側から崩壊します。
「誰でもいい」という姿勢が組織とのミスマッチを生み出します
「人手不足だから、とりあえず頭数が欲しい」。その焦りが、採用基準を下げさせます。しかし、能力が高くても理念に共感していない人間や、権利ばかりを主張する人間を一人でも入れると、既存の優秀な職人や、責任感の強いスタッフのモチベーションを下げ、組織全体の生産性を著しく低下させます。
米国の労働省等のデータに基づく一般的な試算では、1人のミスマッチ人材を採用し、早期離職された場合の損失コスト(採用費、教育費、周囲の生産性低下、機会損失含む)は、その人材の年収の30%〜150%に達すると言われています。年収400万円の人材なら、最低でも120万円、最悪の場合は600万円相当の損失です。ミスマッチ採用は、単なるコストの無駄ではなく、経営資源に対する「攻撃」と同じです。だからこそ、入り口での強固な防御壁(ファイアウォール)が必要です。
求人媒体のテンプレートでは「会社の魂」までは伝わりません
大手求人媒体の掲載枠には、厳格なテンプレートが存在します。文字数制限、写真点数の制限、そして「差別的な表現を避ける」という名目での表現規制(コンプライアンスフィルター)です。あまりに尖った表現や、厳しすぎる表現は、媒体側の掲載基準によってマイルドな表現に修正を求められることが多々あります。
その結果、どの会社の求人も「やりがいのある仕事です」「未経験歓迎」「アットホームな職場」といった、似たり寄ったりの「金太郎飴」のような原稿になります。それでは、経営者の「魂」や「哲学」は伝わりません。伝わらないから、共感も生まれません。共感がないから、条件だけで選ばれてしまうということが起こります。
応募数を追うな。辞退数を誇れ。入り口で「ふるい」にかける勇気
良い採用システムのKPI(重要業績評価指標)は「応募数」ではありません。「有効応募数」および「歩留まり率」です。 100人の応募があって1人しか採用できない(99人の選考コストがかかる)よりも、5人の応募で1人が採用できる方が圧倒的に効率的です。
Webサイト上で、自社の厳しさや大変さを包み隠さず伝えることで、覚悟のない人間が「応募をやめる」ように仕向ける。これこそが、Webによる自動フィルタリング機能です。
「このページを見て、応募するのをやめました」と言われることこそが、Web戦略上の勝利とも取れます。
既存ホームページ内に「要塞」としての採用特設ページを築く
では、どこでその情報を発信するのか。それは、自社のホームページ内です。 ホームページは、他社の干渉を受けない自社の「城」であり「要塞」です。ここでは文字数の制限も表現の規制もありません。
既存のホームページの中に、通常の会社案内とは一線を画した、濃厚な「採用特設ページ(リクルートサイト)」を構築します。そこは、求職者に対するラブレターであり、同時に挑戦状でもあります。このページを持つことこそが、下請け構造や媒体依存からの脱却の第一歩です。
ミスマッチを物理的に遮断する「コンテンツ・フィルタリング」

採用特設ページには、何を載せるべきか。それは「綺麗な会社案内」ではありません。 読んだ人の心を動かし、選別するための「装置」としてのコンテンツが必要です。
綺麗な言葉は不要 あえて「仕事の痛み」と「厳しさ」を開示する
マーケティングの世界には「リスク・リバーサル(顧客の不安を取り除く)」という概念がありますが、採用におけるフィルタリングでは逆を行います。「ネガティブ・スクリーニング(負の側面の開示)」です。
多くの企業が良いことばかりを書く中で、「うちは残業もあります」「夏は暑く、冬は寒いです」「指示待ちの人間には居場所がありません」と、仕事の「痛み」を明確に開示してください。 これを読んで「嫌だ」と思う人は、入社してもすぐに辞める人です。
逆に、「それくらい覚悟の上だ」「むしろ、その厳しさが成長につながる」と感じる人材こそが、貴社が求めている「同志」の原石です。この「痛み」の共有が最強のフィルターになります。
採用ページは「セールスレター」 心理導線を設計する
Web制作会社として私たちが得意とするのは、単なるデザインではなく「セールスレター」としての構成です。採用ページも全く同じです。 以下のPASONAの法則などを応用した構成が有効です。
Problem(問題提起): 「今の働き方に満足していますか?」「歯車の一つで終わるつもりですか?」
Affinity(親近感): 「私たちもかつてはそうでした」「業界の悪しき習慣と戦っています」
Solution(解決策): 「我が社には、あなたの実力を正当に評価するシステムがあります」
Offer(提案): 具体的な業務内容、給与、そして厳しいがやりがいのある環境。
Narrowing Down(絞り込み): 「ただし、楽をしたい人は来ないでください」
Action(行動): 「覚悟のある方のみ、応募してください」
読んでもらって、共感してもらって、最後に「ここで働きたい」と自ら選んでもらう。この心理導線を設計することが、ミスマッチをなくすための唯一の方法です。
無料で使える巨大エンジン「Googleしごと検索」の技術的構造

自社サイトに素晴らしい採用ページを作っても、誰も見てくれなければ意味がありません。 そこで活用するのが、「Googleしごと検索(Google for Jobs)」です。 これは単なる求人サイトではなく、Googleの検索アルゴリズムそのものが提供する機能です。ここに掲載される仕組みを技術的に理解している経営者は極めて少数です。
求人媒体にお金を払う前にやるべき「構造化データ(JSON-LD)」の実装
Googleしごと検索は、Googleのクローラー(ロボット)がWeb上の情報を読み取って自動生成しています。しかし、GoogleのAIといえども、単なるHTMLで書かれた「月給25万円」という文字が、求人情報の給与なのか、商品の価格なのかを100%正確に判別できるわけではありません。
そこで必要になるのが、「構造化データ」という技術です。 具体的には、WebページのHTML内に、schema.orgという世界標準規格で定義されたJobPostingタイプのデータを、JSON-LD形式で記述して埋め込みます。
<script type="application/ld+json">
{
"@context": "https://schema.org/",
"@type": "JobPosting",
"title": "Webマーケティング・コンサルタント",
"description": "...",
"baseSalary": {
"@type": "MonetaryAmount",
"currency": "JPY",
"value": {
"@type": "QuantitativeValue",
"value": 250000,
"unitText": "MONTH"
}
},
...
}
</script>
このように、「これは求人情報であり、給与は日本円で月額25万円です」と、機械が理解できる言葉で記述することで、初めてGoogleしごと検索に正確にインデックス(登録)されるのです。多くの企業サイトは、見た目は立派でもこの「裏側のコード」が欠落しているため、Googleに認識されていません。これは致命的な機会損失です。
「Indexing API」によるリアルタイム更新の重要性
さらに専門的な話をすれば、単に構造化データを埋め込むだけでは不十分です。Googleのクローラーが巡回してくるのを待っていては、求人情報の公開から検索結果への反映に数日〜数週間のラグが生じる場合があります。
これを解決するのが、Googleが提供する「Indexing API」です。 これは、Webサイト側からGoogleに対して「新しい求人ページを作ったから、今すぐ見に来て登録してくれ」と直接通知を送るシステムです。 本来、Indexing APIは求人情報(JobPosting)やライブ配信動画など、緊急性の高いコンテンツにのみ使用が許可されている特別なAPIです。これを適切に実装することで、最短で数十分以内に求人情報をGoogle上に露出させることが可能になります。
給与情報の透明性と「エンリッチリザルト」
Googleのアルゴリズムは、「ユーザー体験(UX)」を最優先します。 求職者にとって最も重要な情報の一つが「給与」です。Googleのガイドラインでは、構造化データ内にbaseSalary(給与情報)を含めることを強く推奨しています。
「給与:委細面談」や「応相談」として具体的な数字を出さない求人は、Googleからの評価が下がり、表示順位が著しく低下する、あるいは「エンリッチリザルト(詳細表示)」に含まれないリスクが高まります。 Googleしごと検索で上位表示を狙うなら、給与レンジの明示は技術的にも必須条件なのです。
Indeedのアルゴリズムをハックする「SEOライティング」と「品質スコア」

Googleしごと検索と並んで重要なプラットフォームが「Indeed」です。 Indeedは全世界で月間3億5000万人以上のユニークビジター(2023年Indeed発表データ等に基づく)を抱える、世界最大の求人検索エンジンです。日本国内においても、スマートフォンでの求人検索において圧倒的なシェアを持っています。
多くの企業がIndeedを単なる「求人サイト」だと思っていますが、その本質は「検索エンジン」です。Googleと同様に、そこには掲載順位を決める厳格な「ランキングアルゴリズム」が存在します。無料掲載枠(オーガニック枠)で上位表示を勝ち取るためには、以下の技術的要素を理解する必要があります。
キーワード適合率と「クエリ」の分析
求職者が検索窓に入力する言葉(クエリ)と、求人原稿内の言葉がいかに一致しているかが、表示順位を決定する第一の要因です。 単に「営業」と書くだけでは不十分です。求職者はより具体的な条件で検索します。
- ルートセールス
- 法人営業
- 課題解決
- 未経験
- 土日祝休み
これらのキーワードを、原稿のタイトルや説明文の中に、自然な文脈で盛り込む必要があります(SEOライティング)。ただし、無関係なキーワードを羅列する行為(キーワードスタッフィング)は、Indeedのアルゴリズムによってスパム判定され、ペナルティを受けるため注意が必要です。
「情報の鮮度」と更新頻度
Indeedのアルゴリズムは、新しい情報を優遇します。数ヶ月間内容が変わっていない求人情報は、「すでに募集が終了している可能性がある」と判断され、検索結果の後方に追いやられます。 有料広告枠を使わない場合、定期的に原稿をリライトしたり、一度募集を停止して再掲載したりする運用(リポスト)が必要です。Webシステムと連携させ、この更新作業をルーチン化することで、常に「鮮度の高い求人」としてアルゴリズムに認識させることが可能です。
「Indeedエントリー(直接応募)」とコンバージョン率
Indeedは、ユーザー体験を損なう「外部サイトへの遷移」を嫌う傾向にあります。 そのため、Indeedの画面上で応募が完結する「Indeedエントリー(直接応募機能)」に対応している求人を、アルゴリズム的に優遇する傾向が見られます。
自社の採用サイトを構築する際は、単にページを作るだけでなく、IndeedのシステムとXMLフィード連携を行い、Indeed上でスムーズに応募できる仕様(ATS連携など)を実装することが、露出を最大化する鍵となります。
待ちの姿勢を捨てる。SNSと「インタレストグラフ」による潜在層へのリーチ

検索エンジン(Google/Indeed)は、「仕事を探している人(顕在層)」には最強のツールですが、「まだ転職する気はないが、良い話があれば聞きたい優秀な人(潜在層)」には届きません。 そこで活用するのが、SNSのアルゴリズムです。ここで重要なのは、SNSの性質が「ソーシャルグラフ」から「インタレストグラフ」へ移行しているという事実です。
「ソーシャルグラフ」の終焉と「インタレストグラフ」の台頭
かつてのFacebookやTwitter(X)は、友人・知人のつながり(ソーシャルグラフ)で情報が拡散する仕組みでした。しかし、現在のTikTok、Instagramリール、YouTubeショートなどのショート動画プラットフォームは、「インタレストグラフ(興味関心)」に基づいてコンテンツを拡散させます。
これは、フォロワーが0人の無名企業の投稿であっても、AIが「この動画はものづくりに興味があるユーザーに向いている」と判断すれば、その属性を持つ何万、何十万人ものユーザーの画面に、強制的に動画を表示させる仕組みです。 これにより、中小企業が大企業と同じ土俵で、あるいはそれ以上の認知を獲得することが可能になりました。
動画アルゴリズムが評価するのは「完全視聴率」
SNSのAIは、動画が「どれだけ長く見られたか(視聴維持率・完全視聴率)」を最重要指標として評価します。 採用動画において、冒頭の2秒で「綺麗な会社案内」を流すと、ユーザーは即座に離脱します。これではAIに「価値のない動画」と判定され、拡散されません。
逆に、冒頭から「現場のリアルな音」「職人の真剣な眼差し」「社長の強烈な一言」など、フックとなる映像を見せることで、ユーザーの手を止めさせる必要があります。「綺麗さ」ではなく「リアルさ(Authenticity)」こそが、アルゴリズムに評価され、潜在層に届く唯一の要素です。
SNS広告のマイクロターゲティング
オーガニック運用(無料投稿)に加え、少額のSNS広告を組み合わせるとさらに強力です。Meta社(Facebook/Instagram)やTikTokの広告マネージャを使えば、恐るべき精度でターゲティングが可能です。
エリア:京都市内から半径5km以内
年齢:24歳から35歳
興味関心:「エンジニアリング」「マーケティング」「経営」に関心がある
行動履歴:過去30日以内に転職サイトを閲覧した類似ユーザー
この条件に合致するユーザーのスマートフォンにだけ、ピンポイントで社長のメッセージ動画を配信する。これは、不特定多数に配る折込チラシとは次元の異なる、高効率な「一本釣り」の手法です。
「フロー(掛け捨て)」から「ストック(資産)」へ。投資対効果のシミュレーション

ここまで解説したシステムを構築する費用は、コストではなく「投資」です。 最後に、既存の求人媒体モデル(フロー型)と、自社採用システムモデル(ストック型)の経済合理性を比較します。
媒体依存モデル(フロー型)の損失
例えば、大手求人媒体に掲載するために、1回あたり30万円〜50万円を支払うとします。掲載期間は2週間〜4週間です。 期間が終了すれば、情報はWeb上から消滅します。もし採用できなければ、費用は全額「掛け捨て」となります。仮に採用できたとしても、その人材が早期離職すれば、また同じ費用を払って掲載しなければなりません。これは、穴の空いたバケツに水を注ぎ続けるようなものです。
自律型採用システムモデル(ストック型)の利益
一方、40万円〜80万円程度を投資して、自社サイト内に「構造化データ」と「フィルタリングコンテンツ」を備えた採用システムを構築したとします。
掲載期限:なし(永続)
掲載費:0円(自社所有)
資産性:コンテンツが蓄積されるほどGoogleの評価(ドメインパワー)が向上する
初期投資はかかりますが、2回目以降の採用コストは実質的に、サーバー維持費や少額の広告費のみとなります。 例えば、年間で3名採用する場合、媒体モデルなら150万円以上の出費(50万円×3回)が毎年発生し続けますが、自社システムモデルなら初年度の構築費のみで、次年度以降は運用コストだけで済みます。
3年、5年というスパンで見れば、そのコスト差は数百万円〜一千万円単位に膨れ上がります。なにより、「採用ノウハウ」と「応募者データ」がすべて自社に残るという点が、経営上の最大のメリットです。
組織を守り事業を加速させるのは「人」ではなく「仕組み」です

経営者の哲学を、システムが自動で語り続ける未来
採用活動で経営者が疲弊してはいけません。経営者の仕事は、同じ説明を面接で何度も繰り返すことではなく、事業の未来を作ることです。 Webサイトや動画という「システム」に、理念を語り、選別を行う役割を任せてください。システムは文句も言わず、疲れることもなく、24時間365日、世界中に貴社の魅力を発信し続け、貴社の哲学に共鳴する同志だけを連れてきます。
「誰でも来る」採用をやめ、「選ばれた人だけが来る」採用へ
ミスマッチ採用による不幸をなくしましょう。 「誰でもいい」から卒業し、「あなたがいい」と言ってくれる、そして貴社も「あなたが必要だ」と言える、そんな幸福なマッチングだけを生み出すシステムを、今こそ構築する時です。
Web制作・集客の専門家として、私たちはその「仕組みづくり」を全力で支援します。求人媒体に依存しない、自律した強い組織を作りましょう。







