様々なWeb集客の方法について、オフラインからのWeb集客を含めた「集客」にかかるWebマーケティング方法を細かく分類し押さえておくことで、取るべき施策や費用対効果、Web集客方法の中の優先順位などを把握しておくことができます。
企業がWebマーケティング活動を行う上で可能な各種Web集客方法について、アクセス経路の分類と特徴、ホームページなどへの流入経路の分類について掲載いたします。
Web集客方法を分類する前に、Web集客の対象となる母体が必要になります。
Web集客の母体となるのは公式ホームページ（公式サイト）やキャンペーン用サイト、もしくは直接的なコンバージョンを狙ったランディングページなどです。その他SNS公式アカウントなどがそれに該当します。
- 公式ホームページ（公式サイト）
- キャンペーン用サイト
- 直接的なコンバージョンを狙ったランディングページ
- SNS公式アカウント
店舗集客であれば、店舗への来店が「集客」であり、母体はその店舗となりますがこうした店舗集客はWebマーケティングにおいては、コンバージョンとして取り扱います。
こうしたことから、このページでのWeb集客とは、Webの仕組みを使った上でのアクセス先となるページなどへのユーザーの訪問を意味します。
各種Web集客方法は見込み客ユーザーとの接点づくり
Web集客の方法を考える上で、まずどのようなマーケティング活動でも、まずは誰かと「接点」をもつ必要があることが前提となるのと同じように、Webマーケティングにおいては、軸となるホームページやランディングページなどと見込み客をマッチングさせる方法を検討していく必要があります。
Web集客の概要と特性 「マーケティングの軸となる場所」と「Webユーザー」との接点
Web集客とは、インターネット上のさまざまなチャネルを通じて見込み客や潜在顧客を自社ホームページやLP（ランディングページ）、ECサイト、SNSアカウントなどに呼び込むマーケティング活動の総称です。従来の紙媒体や訪問営業とは異なり、Web集客は「検索」や「SNSのタイムライン」「広告のリターゲティング」など情報接触により始まる特性を持っています。こうした情報によるユーザー側の自発的行動を伴う反響型の集客方法です。
それが直接的な見込み客層でなくとも、ひとまずは企業の外側にいる誰かとマーケティングの軸となる場所との接点を持たないと、純粋な売上は発生しません。
Web集客の施策設計
仮に、ホームページからの「お問い合わせ獲得」や「商品販売」といった直接的なマーケティングを行わず、広告収入を目的としたメディアサイトを運営している場合であっても、Webユーザーとの接点がないと、広告収入も発生しません。Web集客の施策設計においては、単にアクセス数を増やすだけでなく「どのようなユーザーが」「どのタイミングで」「どの導線から」訪れているのかを分析し、CV（コンバージョン）までを逆算した施策構築が必要となります。
また、企業規模や業種によって活用可能なWeb集客チャネルや予算規模、社内リソースは大きく異なるため、それぞれに応じた手法の選定と最適化が集客効果を大きく変化させます。
ホームページなどへの流入経路の分類
基本的にはWebマーケティング方法としてWeb集客の母体として公式ホームページを利用する場合で考えた時、ホームページへの流入経路（アクセス元）としての分類がそのままWeb集客方法の分類となります。
ホームページへの訪問者の流入経路はおおむね次のとおりです。
- 検索エンジン（自然検索）
- 検索エンジン（リスティング広告）
- 参照トラフィック（他サイトからの紹介リンク）
- アドネットワーク広告（ディスプレイ広告・バナー広告）
- アフィリエイト広告（商品紹介広告）
- 自社SNS運用・動画運用
- ソーシャルネットワーク（SNS）（シェア）
- ソーシャルネットワーク（SNS広告）
- メール内参照リンク
- 直接訪問（名刺・会社案内などオフラインから）
それぞれの流入経路の分類に対応するWeb集客方法、Webマーケティング施策
そして、これらに対応する基本的なWeb集客方法、Webマーケティング施策は次のとおりです。
- 検索エンジン（自然検索） SEOやオウンドメディアコンテンツ配信
- 検索エンジン（リスティング広告） AdWordsやYahoo!プロモーションなどの利用
- 参照トラフィック（他サイトからの紹介リンク） 自然発生、もしくは相互リンク等
- アドネットワーク広告（ディスプレイ広告・バナー広告） アドネットワーク・ディスプレイ広告の利用
- アフィリエイト広告（商品紹介広告） アフィリエイトの利用
- 自社SNS運用・動画運用 自社SNSアカウント経由、動画経由のアクセス
- ソーシャルネットワーク（SNS）（シェア） SNSアカウント利用（投稿）、第三者から自然発生
- ソーシャルネットワーク（SNS広告） Facebook広告やX広告（Twitter広告）など
- メール内参照リンク メール送信、メールマガジン配信
- 直接訪問（名刺・会社案内などオフラインから） Web以外での活動によってホームページなどへの誘導
それではこれら分類を元に、Web集客にかかる各種方法の概要と特徴を見ていきましょう。
基本的には、ホームページへの誘導がメインになりますが、一部直接的なコンバージョンを対象としたものがあります。
検索エンジンの自然検索
ホームページへの集客を考える上で一番自然でランニングコストがかからないものは、Google、Yahoo!、Bingなどの検索エンジンの利用における通常のWeb検索、つまり自然検索（オーガニック検索）からのWeb集客です。
これは検索エンジン上で検索キーワードを入力した時に表示される検索結果一覧からのアクセスです。Web集客の最も基礎的なチャネルで、SEO（検索エンジン最適化）によって流入数を増加させることが可能です。オウンドメディアやブログを用いたコンテンツマーケティングによって集客効果を高めることができます。短期的な即効性は期待できませんが、中長期的には広告費をかけずに安定した流入が見込めるWeb集客方法です。
SEOは広告費をかけずに安定的なアクセスを得ることができるWeb集客方法
SEOは「広告費をかけずに安定的なアクセスを得ることができるWeb集客方法」として現在でも多くの企業が重視しています。しかし、SEOは単なる「キーワード対策」にとどまらず、ユーザーの検索意図を満たすコンテンツ作りと、サイトの技術的な最適化の両面からアプローチする必要があります。ビッグキーワードを狙うだけではなくロングテールキーワードやニッチな検索意図を狙ったコンテンツを継続的に発信することが有効的です。
この自然検索からのアクセスにはいくつかの方法があります。
ホームページ全体のSEOとトップページの検索上位表示
まず、旧来から取られているWeb集客方法の最も基本的な方法になりますが、ホームページ全体にSEO（検索エンジン最適化）を施すことによって、トップページを検索結果で上位表示させてアクセスを獲得する方法です。
トップページへのアクセスに集中するあまり、被リンクに依存した形のSEOが流行しましたが、ペンギンアップデート以降は、外部SEOは極めてリスクの高い方法となりました。
ヘルプフルコンテンツアップデート
とりわけ2022年以降は、「ヘルプフルコンテンツアップデート」が実施されたため、ユーザー役に立つコンテンツを高く評価される傾向にあります。
検索エンジン最適化の技術的な面だけでなく、より一層コンテンツ制作、企画、編集にも技量が必要になりました。
コンテンツページへの幅広いアクセス
一般的な内部SEO、外部SEO、コンテンツSEOによって、トップページへのアクセスだけでなく下層に配置されたコンテンツページへのアクセスを獲得する方法があります。
こうしたアクセスを獲得するためにはオウンドメディアの設置によってコンテンツマーケティングを行うことが理想的です。高品質コンテンツを配置することで、トップページを中心とした主要ページ以外からも幅広いアクセスを獲得できるようになります。
オウンドメディア
オウンドメディアとは自社メディアを意味し、公式ホームページ内にブログ機能などを設置することです。
コンテンツマーケティング
コンテンツマーケティングとはオウンドメディアでのコンテンツ配信によって、コンテンツページへのアクセスやサイト全体のコンテンツSEOを狙うWebマーケティング方法です。ニーズ喚起等によるコンバージョン促進のための方法でもあります。
SEO施策の注意点やデメリット
SEOは広告費をかけずに長期的かつ安定的なアクセスを見込めるWeb集客手法として非常に有効ですが、その反面、コスト面を中心としたいくつかの注意点やデメリットがあります。
まず、SEO対策を前提としたホームページ制作や初期のSEO設定には専門知識と高度な技術が必要なため、制作費用が高額になりやすい傾向があります。さらに、検索順位を上げるためには質の高いコンテンツの継続的な制作が求められ、これに伴うライティングや取材、構成設計といった作業にもコストが発生します。
そして通常、検索エンジンに正しく評価されるまでには数ヶ月を要することが多く、SEOは効果が出るまでに一定の時間がかかるため短期的な集客には向きません。そのため、即効性を求める場合にはWeb広告などの併用が必要となるケースが多い傾向にあります（業種、地域などによる競合性によります）。
SEOは中長期的なホームページ流入経路確保としては極めて有効ですが、初期投資と運用の継続性、そして成果が出るまでの期間を見越した計画的な取り組みが必要になります。
誤ったSEOや過度なSEO、AI生成コンテンツの内容重複、アルゴリズム変更によるリスク
SEO対策は本来、ページやサイト全体を検索エンジンに最適化し、ユーザーにとって有益な情報を届けることが目的ですが、その方法を誤ると逆効果になるリスクがあります。
たとえば、キーワードを不自然に詰め込んだり、内部リンクを過剰に設置したりするような過度な最適化は、かえってGoogleからスパム的とみなされ、順位低下やインデックス削除といったペナルティを受ける可能性があります。
また、近年急速に普及しているAIによるコンテンツ生成にも注意が必要です。AIはスピーディに大量のテキストを生み出せますが、同じような構造や言い回しの重複コンテンツが他サイトと多くなると、独自性の評価が下がって検索順位に悪影響を及ぼします。
さらに、Googleの検索エンジンアルゴリズムは定期的にアップデートされており、過去に有効だったSEOが突然通用しなくなるリスクもあります。順位変動の影響を最小限に抑えるためには、一過性のテクニックに頼らず、ユーザー視点を重視した質の高いコンテンツを継続的に提供し、検索エンジンの方針や変化に柔軟に対応していく必要があります。
検索エンジンのリスティング広告（PPC広告）
検索エンジンのリスティング広告（PPC広告）も旧来から取られているWeb集客方法の最も基本的な方法になります。
これは、競合性の高い業種であったりコンテンツ不足や基本的なSEOに不備があったりと、トップページやコンテンツページが検索結果でそれほど上位には表示されず、Web集客が芳しくない場合に利用される方法です。
また、リスティング広告は、ホームページへのアクセスを確保するためではなく、直接的なコンバージョン（お問い合わせ、メールマガジン登録、商品購入など）を狙うために、広告用のランディングページとの組み合わせで活用されるケースもあります。
Google AdWordsやYahoo!プロモーションなど
代表的なリスティング広告（PPC広告）は、Google AdWordsやYahoo!プロモーションなどGoogle、Yahoo!といった代表的な検索エンジンの検索結果に連動して表示される広告です。
検索結果リストの上部や下部、場合によってはサイドなどにテキストで「リスト」として広告が挿入される形になります。通常、1クリックあたりの費用が入札で決定され、1クリックごとに費用が発生します。
キーワード選定と広告文、ランディングページの設計
リスティング広告は、キーワード選定と広告文、そして広告がクリックされた時にユーザーが到達するランディングページの設計によって広告効果が大きく変動します。広告がクリックされたとしても、その先のページが「コンバージョンにつながる設計」になっていなければ頭数としてのアクセス数は伸びたとしても広告費用対Webマーケティング効果を高めることはできません。
コンバージョン単価（CPA）やクリック単価（CPC）を管理して調整する必要性
また、リスティング広告は「費用対効果」が重要視されるため、コンバージョン単価（CPA）やクリック単価（CPC）を管理して常に運用の調整を行うことが必要になります。広告を出しただけでは結果には結びつかないことも多いため、費用対効果を最大化するためにABテストやキーワードの見直しターゲティングの精度向上といった細かい改善の積み重ねが必要です。
短期的な集客施策としてリスティング広告は有効ですが、常に「広告費」というランニングコストが発生するため、広告運用と同時にSEOや他の施策を行い中長期的には広告依存度を下げることが望ましいと考えられます。
リスティング広告を利用する時の注意点やデメリット、リスク
検索エンジンのリスティング広告は、即効性のある集客手段として有効ですがランニングコストが必要になります。費用対効果の面から運用にはいくつかの注意点やデメリット、そしてリスクが伴います。リスティング広告は正しく運用すれば効果的な手段ですが、短期視点だけでなく中長期の視野と分析・改善の繰り返しが必要となります。
まずリスティング広告利用の最大の注意点は、有料のため費用対効果を常に意識した運用が求められることです。クリック単価（CPC）が高騰しやすく、特に競合の多い業界では1クリックあたり数百円〜数千円になるケースもあります（広告費が膨らむ一方で、コンバージョン（問い合わせや購入）につながらない場合は、大きな損失となります）。
広告文やリンク先ページの内容がユーザーの検索意図に合致していないと、クリック率が下がるだけでなく、広告品質スコアの低下によって掲載順位やクリック単価にも悪影響が及びます。
広告出稿を停止すると即座に集客が途絶える可能性も
また、SEOなどによるコンテンツページへ流入が殆ど無い場合、広告出稿を停止すると即座に集客が途絶えるという特性もあり、継続的な成果を求めるなら広告に依存しすぎない施策との併用が重要です。
ポリシー違反による掲載停止やアカウント凍結のリスク
リスティング広告利用において、過剰な煽り文句や誤解を招く表現を用いた場合には、ポリシー違反による掲載停止やアカウント凍結のリスクもあります。
参照トラフィック（他サイトからの紹介リンク）
参照トラフィック（他サイトからの紹介リンク）というルートがあります。これは外部サイト上に掲載されたリンクを辿ってやってくるアクセスです。リファラーやリファラルアクセスと呼ばれることもあります。この参照トラフィックは、外部サイトやブログ、ポータルサイトなどに貼られたリンクから訪問するアクセス経路を指します。
記事内で紹介される形から、参加団体の参加企業一覧ページまで様々な形で外部サイトで紹介される可能性があります。トップページへのアクセスにおいては、プレスリリースやメディア掲載、提携先のリンク設置、業種別ポータルサイトへの登録などが該当し、被リンクによる直接的なSEO効果もあります。また、ブランドの信頼性や第三者評価の獲得にも寄与します。
外部サイトで紹介・引用・言及されるメリット
人気のあるコンテンツは外部サイトで紹介・引用・言及されやすく自然に参照トラフィックを獲得することができます。外部サイトからの被リンク獲得による外部SEO効果も生じます。特に品質の高い独自の一次情報コンテンツの場合は参照トラフィックを獲得しやすい傾向にあります。
最も良いのはコンテンツページが外部サイトのコンテンツページで引用・言及・紹介される形です。
アドネットワーク広告（ディスプレイ広告・バナー広告）
アドネットワーク広告（ディスプレイ広告・バナー広告）は、検索リスティングとは異なり、レンタルブログ等にバナー画像で表示されるWeb広告です。Googleディスプレイネットワーク（GDN）やYahoo!ディスプレイ広告（YDA）などがあります。検索行動を起こしていない潜在的なターゲット層にもアプローチすることが可能になります。一般的には表示回数ごとに費用が発生します。
直接的なコンバージョンだけでなく、商品やサービスの名称などを広めたい時には有効です。ディスプレイ広告の大きな強みは、テキストだけではなく画像や動画バナーによって視覚的に訴求できる点です。これにより、企業・商品ブランディングや商品認知の拡大に貢献します。たとえば、「まだ自社サービスを知らないが、潜在的には必要としている可能性のあるユーザー層」に対して、目に留まる広告を表示させることでホームページへの誘導を図ることができます。
一方で、ディスプレイ広告は「興味が薄い段階のユーザー」に対しても配信されるため、リスティング広告ほど即効的なコンバージョンは期待しにくい側面があります。そのため、企業・製品・サービスの認知拡大・中長期的なブランディング施策として位置づけることが重要です。
ディスプレイ広告とリターゲティング広告（リマーケティング広告）
ディスプレイ広告の重要な手法の一つにリターゲティング広告（リマーケティング広告）があります。これは、一度ホームページを訪問したものの離脱したユーザーに対して、再びディスプレイ広告を表示して再訪問を促す方法です。これにより、広告費の無駄打ちを減らし、より確度の高い見込み客をホームページに呼び戻すことが可能です。費用対効果を高めるためには、ターゲティング条件の最適化、配信面の見直しを行いながら、データ分析に基づく改善を続けていく必要があります。
ディスプレイ広告・バナー広告を利用する時の注意点やデメリット、リスクについて
ディスプレイ広告やバナー広告は、画像広告による視覚的なアプローチができるためブランド認知や潜在顧客へのアプローチを図る手法として有効です。しかしながら、検索意図に基づかない広告表示が多いため、ユーザーの関心が低くクリック率やコンバージョン率がリスティング広告よりも低くなりがちです。
その結果、広告の表示回数は多くても実際の成果が出にくく、広告費が無駄になってしまうリスクがあります。
また、広告が表示される媒体（配信面）の品質管理も重要です。広告がアダルト系や虚偽情報を含む低品質なサイトに表示されると、企業のブランドイメージが損なわれる可能性があります。
コンテンツブロッカーやバナーブラインドネス
スマートフォンのブラウザには、ディスプレイ広告を非表示にする機能や拡張機能が搭載されている場合があります。
たとえば、iPhoneのSafariでは「コンテンツブロッカー」という機能があり、これを使用することで広告表示を大幅に減らすことが可能です。Android端末では、広告ブロック機能が初期から搭載されたブラウザ（BraveやFirefox Focusなど）を利用するユーザーも増えています。
これらの機能によってディスプレイ広告が表示されなくなると、広告主は想定したリーチを確保できず、表示回数や効果測定にズレが生じるリスクがあります。広告を前提とした集客施策に依存しすぎないよう、他チャネルとの併用が重要になります。
さらに、昨今のユーザーは広告慣れしており、「バナーブラインドネス」と呼ばれる現象によって、広告自体を視覚的に無視されることも増えています。過剰な動きや煽り表現は逆効果になる場合もあります。
ディスプレイ広告はうまく活用すれば集客に有効的ですが、配信面・ターゲティング・品質の精度を高く保ち、常に運用データをもとに改善を重ねることが必要になります。
アフィリエイト広告（商品紹介広告）
アフィリエイト広告（商品紹介広告）は、ブログ等で商品が紹介され、実際に購入された時に広告費用が必要となるタイプのWeb広告です。
商品の売上に対して数%の広告費用が必要になります。一般的には、商品購入がなければ費用は発生しません。
アフィリエイト広告（商品紹介広告）出稿の際の注意点やデメリット、リスク
アフィリエイト広告は、成果報酬型で広告費の無駄が発生しにくいという利点があります。
しかしながら、その一方で、アフィリエイター（広告掲載者）によっては、コンバージョン獲得のために誇張表現や誤解を招く記述を行うケースがあるなど出稿にあたっては複数の注意点やデメリット、リスクがあります。
場合によっては薬事法や薬機法、景表法、特商法違反となり、広告主側にも責任が及ぶ恐れがあります。
特に医療・健康・美容系ジャンルでは法規制が厳しく、提携メディアの管理を徹底しないと企業の信用が損なわれるリスクが高まります。
成果やブランドイメージに対する広告主側コントロールが難しい
また、アフィリエイト広告ではユーザーがクリックしてから成果が発生するまでに時間差があるため、CVの属性分析が難しく、成果に対する広告主のコントロールが限定的になります。
さらに、単価の安さから低品質なアフィリエイトサイトにも広告が掲載されやすく、ブランドイメージに悪影響を及ぼすこともあります。
アフィリエイトはうまく活用すればコスト効率の高い手法ですが、メディア選定や審査体制、コンテンツチェック、契約条件の明確化など、広告主側の管理体制が必要になります。
自社SNS運用・動画運用
Web集客のためのホームページアクセス経路の一つが、自社SNS運用・動画運用による流入です。かつてSNSは若年層向けのプロモーション手段と考えられていましたが、現在ではあらゆる世代・業種でSNSの影響力が高まっています。
Facebook、Instagram、X（旧Twitter）、YouTube、TikTok、LINEなど、各プラットフォームにはそれぞれ異なるユーザー層が存在するため、幅広い層にアプローチすることができます（それぞれのSNSにおいて情報拡散の特性も異なります）。
視覚的な要素が強い場合はInstagram、速報性や時事性の高い情報はXなどそれぞれに特性があります。SNSからホームページへの誘導リンクを設置することで、サイトへのアクセス数や新規ユーザー獲得につなげることができます。
SNS単独の「SNSマーケティング」を実施することも可能です。
実際のスタッフの様子や商品開発の裏側、日常のちょっとしたエピソードを交えた投稿は、単なる広告とは異なり、「企業への親近感」や「人間らしさ」を伝えることができます。SNSマーケティング、SNS集客を実施する場合は、ユーザーとの双方向のコミュニケーションが重要になります。
SNSを通じて得られた「コメント」や「いいね」などの反応を分析することで顧客が本当に求めている情報や関心事を把握しそれをホームページや商品開発にフィードバックすることもできます。
YouTube動画運用や各SNS動画・ショート動画
Web集客のためのアクセス経路としては、YouTube動画や各SNS動画、ショート動画の運用などの方法もあります。アカウントに記載したURLからのアクセスや概要欄に記載したURL経由でホームページへのアクセスを高めることもできます。
SNSのアルゴリズムは動画コンテンツを優遇する傾向にあり、フォロワー以外の潜在的なユーザーにもリーチしやすいという特徴を持っています。
こうした拡散力を活かしながら、動画の概要欄や動画内容の最後にホームページURLやキャンペーン情報を掲載することで直接的なホームページ流入につなげることも可能です。
「ストーリー性」と「共感」とアルゴリズムへの対応
特に効果を高めるためには、「ストーリー性」と「共感」を意識した動画づくりが重要です。ユーザーが「誰かに伝えたくなる」「面白いと思う」「感動する」と感じるコンテンツは、アルゴリズムによってさらに拡散され、結果としてホームページへのアクセス増加にも貢献します。
YouTubeショート、Instagramリール、TikTokといったショート動画
また、SNSにおける「ショート動画」の活用も有効的です。YouTubeショート、Instagramリール、TikTokといったショート動画プラットフォームは、従来の静的な情報発信とは異なり、短時間で視覚的にメッセージを伝え、ユーザーの印象に強く残すことができる媒体として急速に注目を集めています。ショート動画は「情報量の密度」と「感情喚起力」に優れています。特にスマホ時代の消費行動は、「短時間で」「わかりやすく」「楽しませる」ことが求められており、ショート動画はそのニーズにマッチしています。たとえば、飲食店であれば料理の調理風景やおすすめメニューの紹介、アパレルなら新作コーディネートや商品レビューなどを通じて「雰囲気」を伝えることが可能です。
ソーシャルネットワーク（SNS）（シェア）
ソーシャルネットワーク（SNS）上でシェアされると、それ自体が認知度向上に繋がりますが、掲載されたURLがクリックされると、自社ホームページ等へのアクセスを獲得することができます。
公式SNSアカウント、連携している企業のSNSアカウント経由、第三者によるシェア
一般的にFacebook、X（旧Twitter）、Instagramが中心となります。また、YouTube、TikTok、LINEなど利用SNSによってそれぞれからのアクセスの可能性があります。各種公式SNSアカウントを経由して自社コンテンツへ誘導する方法の他、連携している企業のSNSアカウント経由、第三者によるシェアなど様々なルートがあります。
コンテンツページがシェアされやすい
企業ホームページのトップページがシェアされることよりも、オウンドメディアコンテンツの中の人気のあるコンテンツページがシェアされやすい傾向にあります。バズマーケティングやキャンペーン型投稿によって瞬間的な拡散力を期待できる反面、時間の経過とともにトラフィックが減少する傾向があるためタイムリーな発信や固定的なファンを獲得していくことが必要となります。
ソーシャルネットワーク（SNS広告）
ソーシャルネットワーク（SNS）上の広告によるアクセスです。SNS上での投稿への広告や、自社ホームページURLなどの広告の種類があります。
SNSごとにユーザー層が異なるため、自社の製品、サービスに適したユーザー層が多いプラットフォームに広告出稿することが有効的です。
メール内参照リンク
メール内に掲載されたURLを辿ってやってくるアクセスです。
通常のメールの他、メールマガジンによってページURLを知らせる方法もあります。
署名欄に自社サイトのURLを掲載するのはもちろん、主要サービスのページに直接アクセスできるURLを掲載するというのも良いかもしれません。
また、もしSNSアカウントがあるのであればそれらのURLも併記しておくと良いでしょう。
直接訪問（名刺・会社案内などオフラインから）
名刺や会社案内に掲載されたURLやQRコード経由でやってくるアクセスです（かつてはURLの直接入力（手打ち）もありましたが、近年ではあまりないのかもしれません）。
その他、チラシにURLやQRコードを掲載しておくと直接訪問アクセスを獲得しやすくなります。ブラウザのブックマークやURLの直接入力によるアクセスもこれに該当します。認知度が高くリピーターや既存顧客が多いホームページでは直接入力によるアクセスもあります。
分類上は自然検索経由となりますが、会社名などの指名検索は、このオフラインの活動を通じた直接的な訪問であると分類することもできます。
店舗の場合は、レジカウンターやテーブルなどにQRを掲載したポップなどを置いておくと良いかもしれません。
アクセスを獲得する方法は有償のものから無償のものまで
アクセスを獲得する方法、アクセス経路は有償のものから無償のものまでたくさんあります。
ある程度の予算を必要とするものから少しの手間で工夫できるものまで様々な方法があります。
集客効果は一定以上のアクセス数を獲得してから目に見えて形になります。
現在のサイト規模に応じて、無理のない範囲から始めて徐々にアクセスを獲得していくことが望ましいと考えられます。
一般的には、自然検索など無償で獲得できるアクセスが一定数になるまでの間、リスティング広告やSNS広告などを利用してアクセスを獲得します。
ホームページの効果がまだ全く見えない場合はなるべくリスクを取らないために無償の方法に目が行きがちですが、実際の問い合わせなどがない場合は、一度Web広告などを利用してみるとよいのかもしれません。
そうした中で全く集客効果が感じられない場合は、ホームページそのものの掲載内容、ページの作りなどに問題があるのかもしれません。
（初回投稿日 2023年5月10日）
