ウェブマーケティングと経営学との共通点

ウェブマーケティングと経営学との共通点


今回は「Webマーケティングと経営学との共通点」と題しまして、若干脱線気味にWebマーケティングと経営学との共通点についてお伝えしていきます。ウェブマーケティングと経営学にはいくつかの共通点があり、こうした共通点を見ることで、実際のWebマーケティング施策選択にブレが無くなるのではないか、というようなことを考えています。

前回「サイトのユーザビリティとSEOを無視した場合」は、あまりに重要な項目のため、思いの外辛口にお伝えしました。ユーザビリティもSEOもウェブサイトが真価を発揮するためには非常に重要な項目だからです。

さて、近年「マーケティング」という言葉かかなり使われるようになってきました。弊社でも、「Webマーケティング」という言葉を使いますが、まだ一番適している言葉であるので使用しているに過ぎません。

このWeb上のでマーケティングであるWebマーケティングの各方法論ですが、経営学の理論と同じように、対象となる企業の規模や形態によって、使えなかったり使いにくかったりということがよくあります。経営学の理論、例えば「組織づくり」といった分野でも、業態が数千人規模の大企業向けのものとして書かれている場合、従業員数「数人」の零細企業ではほとんど何の役にもたちません。

それでは、一般的なマーケティングやWebに特化したWebマーケティング、そしてそれらと経営学の共通点について見ていきましょう。

マーケティングって何?

マーケティングって何?

実を言うと「マーケティング」という言葉は苦手です。

理由は、一言では何なのかわかりにくいからです。一昔前までマーケティングと言えば「マーケティングリサーチ」を指していたような気がします。

このマーケティングというコトバは、一般的な営業や販売を包括した「商売全体」を指しているようですが、もしかしたらセールスという言葉などが、「悪徳セールス」などで印象が悪くなったことも影響しているのかもしれません。

ただ、現代で「マーケティング」と言えば、「売るための仕組み」という旨でこの言葉が使用されています。ある製品やサービスを売り、お金に変えていくための一切の活動というようなイメージでしょうか。

個人的には、以前、有価証券を扱ったりしていた関係から、「マーケット=市場」なので、「マーケット情報」となると、株式市場や債券市場、為替市場の情報、特に相場の変動や変動要因が想起されます。

ingでいきなり変わる意味合い

マーケットとマーケティング

しかしMarketに「ing」をつけたマーケティングになると、それほど大きくはずれていませんが、いきなり市場のような大きな存在ではなく、「売るための活動全般」というように意味が変わります。市場全体を動かす活動、という意味になるのでしょうか。

そこで「マーケティング情報」となると、「マーケット情報」が「市場の動向」のような意味だったものが、いきなり売るための方法論などの実務的な方法論に変わります。

これでは混乱するのも無理はありません。

通常はingだけではそれほど意味は変わりません。少しの言葉の違いである程度意味が変わる言葉であるならば、この言葉は専門用語として扱ったほうが良いのかもしれません。

Marketを「市場(いちば)」と考えて、市場で行われている活動という風に捉えれば少しはわかりやすくなるかもしれませんね。

実際に市場で行われていること、それは値札づくりであったり、声を出して呼び込みを行ったり、実際に販売対応したり、他の商品もおすすめしてみたり、といった様子を想起すれば、マーケティングというコトバの意味が何となく掴めそうです。

市場(いちば)での活動=マーケティングというような感じでイメージすれば、「売るための仕組み」「売るためのすべての活動」ということが

Webマーケティング情報と経営学の理論

Webマーケティング情報と経営学の理論

そこで本題ですが、マーケティング・Webマーケティングと経営学との共通点について触れていきます。

Webマーケティング情報として発信されているものと経営学の理論の共通点です。

それは次の一言に集約されます。

「ほとんどは大きな存在でないと適用できない」

「方法論が説かれた時点から周りの環境は変化している」

という点です。

マーケティングでもWebマーケティングでも、はたまた会計や広告などでもフレームワークを用いて戦略を立てることがありますが、そうしたフレームワークを用いれば全て解決するわけではなく、あくまで現状の確認と思考のパーツとしての配置くらいに考えておいたほうが賢明ではないでしょう?

有名なフレームワークを埋めたただけは、根本解決になりませんし、逆にフレームワークを埋めたことによって「問題を解決した気分」になり、結果何の進展もみられないというような本末転倒な結果も想定することができます。

大企業の成功事例や場合によっては同規模の同業他社の成功事例を真似してみても、うまくいかないということはよくあります。その根本原因をたどってみると、そうした成功事例のデータ分析自体や解釈に穴があったり、フレームワークで具体化したものにとらわれてしまうとケースが多いでしょう。

こうした失敗のケースはWebマーケティングでもたくさん起こっています。Webマーケティングの方法論や経営学の理論に間違いがあるというよりも、それをそのままフレームワーク的に当てはめて考えようとしてしまうことに原因があるのかもしれません。

ほとんどは大きな存在でないと適用できない

大企業向けのWebマーケティングの方法と経営学

例えば経営学に出てくる組織づくりの方法論は、2人の会社ではほとんど何の意味もありません。

Webマーケティングであれば、よく「フェイスブック活用」というような方法論が説かれていることがありますが、サンプルは大企業の場合が多いでしょう。

そういった多数の顧客を抱える企業に取っては、ソーシャルネットワークの効果は数字として判断しやすく、今までのブランドバリューなどもありますから対象となるフォロワー規模も膨大です。

効果が0.1%でも、対象が10000人いれば、10人が何かしらアクションを起こしてそれが数字に表れます。

しかし、その方法論の効果が同様に0.1%だった場合、中小企業レベルで同じことを実施し、対象ユーザーが100人だった場合は、効果が数字として測れません。

小規模事業者が同じことをしても、効果として直結させることは難しく、効果も実数が測れないため効果は推測でしかありません。

確かにプラスには働くのですが、労力と見合わない可能性が大いにあります。

Webマーケティングであれば、毎日大量の情報を発信するメディアサイトの方法論が、そのまま地元の小さな企業の企業サイトの運営に適用できるかは怪しいところです。そして、そうする必要はどこにもありません。

ただ、共通項は確実にあります。

そこを見極めるだけで十分ではないでしょうか。

方法論が説かれた時点から周りの環境は変化している

経営学やWebマーケティングの方法論が説かれた時点から周りの環境は変化

特に、ウェブ空間での方法論は、情報の鮮度によって、もはや化石化されていることもあります。

Webマーケティングや経営学の方法論は、確かに一つの方法であり、その方法自体がマイナスに働くことはあまりありません。

しかしながら時間や労力に見合うかは別物です。

情報を得ること自体もプラスには働きますが、その情報が吐き出された時点で、周りの環境はそれよりも進んでいます。

特にWebマーケティングの方法論には流行があり、特定の施策が頭打ちになったりジリ貧になってきたときには、ソーシャルネットワーク活用などの新しい方法論に注目が集まり、まるでそこに答えがあるかのように、ものすごい効果があるかのような錯覚を夢見てしまいます。

そうした流行の方法は眉唾ものですし、まして、そうしたWebマーケティングの方法がよくセミナー開催されるようになる場合は、既にその情報は化石化している可能性があります。長年に渡って題材にされているような分野なら大丈夫かもしれませんが、特定のツールなどに注目が集まっている場合は要注意です。

出始めの頃は先行者利益があったような方法論も、その情報が行き渡った時には、既に先行者が得ていた初期の頃のうまみは無くなっているということがよくあります。これは経営学でも見られますし、Webマーケティングでもよく見る光景です。

実質ユーザー数の変化

実質ユーザー数の変化

例えば、あるソーシャルネットワークの活用事例と同じことをした場合に、その情報が出た時と、現在では実質ユーザー数が変化しているはずです。

同時に、同じ情報を得た先行者がすでに大半のシェア(占有の方)を得ているかもしれません。

確かにアカウント数(ユーザー数)は増えていても、実際にそのサービスを定期的に利用しているかは別物です。

日本においてもこの10年で大きく変動がありました。

膨大なユーザー数を誇っていても、新しいウェブサービスに実質的なシェアを奪われたウェブサービス、ソーシャルネットワークはたくさんあります。

書店にはたくさんそういったWebマーケティングの書籍が置かれています。

そしてその大半はソーシャルネットワークに関するものです。

しかし、その書籍は第一刷発行からどれくらい期間が経っているでしょうか。

ウェブは進化が早いため、一般的な学問のようには時代を超えるような理論はそれほど多くありません。

Webマーケティング情報も経営学の理論も時代とともに適用できなくなる可能性が高い分野です。

やはり「参考程度」が一番良いのかもしれません。


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